新築一戸建てにかかる費用と予算別・建てられる家の特徴

新築一戸建てを建てる時に気になるのが費用ですよね。マイホームを取得するには、どのような費用がかかるのでしょうか。費用の内訳を詳しく解説いたします。さらに、建てられる家の特徴を予算別に紹介します。このページをみれば、資金計画を立てやすくなるはずです。これから家を建てたい方は、確認しておきましょう。

新築一戸建てにかかる費用

新築一戸建てを建てるには、「本体工事費」の他「付帯工事費」「諸費用」がかかります。本体工事費は、文字通り建物本体を建てるためにかかる費用です。付帯工事費と諸費用はどのような費用なのでしょうか。

付帯工事費

付帯工事費用は、新築一戸建てを建てるにあたり必要になる本体工事以外の工事にかかる費用です。例として、「解体工事費用」「基礎補強工事費用」「電設工事費用」「外構工事費用」などが挙げられます。総費用に占める割合は2割程度になることが多いようです。(※弊社では、これらの工事費用はすべて価格に含まれています。基本的に、建売の新築一戸建てに付帯工事費はかかりません。)

・解体工事費用

古家などを解体するための費用です。建て替えの場合に必要になります。建物だけでなく、カーポートなどを取り壊す費用もかかるので注意しましょう。

・基礎補強工事費用

地盤調査で補強工事が必要とわかった場合などにかかる費用です。軟弱な地盤を補強で強くします。かかる費用は、補強工事の方法などで異なります。

・電設工事費用

照明や空調設備などを設置するためにかかる費用です。

・外構工事費用

門柱やフェンスなどの設置にかかる費用です。庭がある場合、造園工事費用もかかります。

諸費用

諸費用とは、家を購入するにあたり発生する諸々の費用のことです。例として、「登録免許税」「印紙税」「不動産取得税」「住宅ローン費用」などが挙げられます。総費用に占める割合は、建売住宅で5%程度、注文住宅で10%程度と言われています。

・印紙税
建築工事請負契約書や金銭消費貸借契約書などの課税文書を作成する時にかかる税金です。課税文書に収入印紙を貼り消印することで納付します。税額は、作成する課税文書と記載する金額で異なります。例えば、記載金額が1000万円超5000万円以下の建築工事請負契約書にかかる印紙税は1万円、金銭消費貸借契約書にかかる印紙税は2万円です。

・登録免許税
新築一戸建てを購入したら、所有者を示す所有権保存登記などを行ないます。住宅ローンを利用している場合は、抵当権設定登記も必要になります。これらの登記にかかる税金が登録免許税です。税額は、固定資産税評価額やローン借入額に税率をかけて算出します。一定の条件を満たす新築一戸建ての所有権保存登記にかかる税率は0.15%(本則0.4%)、抵当権設定登記にかかる税率は0.1%(本則0.4%)です。

・不動産取得税
不動産を取得した時に課税される税金です。税額は固定資産税評価額に3%をかけて算出します。一定の要件を満たす新築一戸建ては固定資産税評価額から1200万円を控除でき、平成33年3月末までに取得した宅地は固定資産税評価額が2分の1になります。

・住宅ローン費用
住宅ローンを組む時にかかるさまざまな費用です。具体的には、事務取扱手数料・保証料・団体信用生命保険料・司法書士報酬などがかかります。これらを住宅ローン費用と言います。住宅ローンにかかる費用は、利用する金融機関で異なります。

費用別・新築一戸建ての特徴

新築一戸建ての特徴は、かける予算により異なります。1000万円台、2000万円台、3000万円台の家(注文住宅・30坪~40坪を想定)にはどのような違いがあるのでしょうか。

・1000万円台
予算が限られているので、凹凸の少ないシンプルな家になることが多いとされています。設備や内装材なども、グレードを抑えた量産品が基本になるようです。

・2000万円台
予算に多少のゆとりがあるので、こだわりを実現しやすくなります。ただし、こだわる箇所が多くなるとすぐに予算オーバーしてしまいます。

・3000万円台
多くの方が満足できる一戸建てを建てられる予算と言われています。ハイグレードな一戸建てを建てることは難しくても、こだわりを実現しつつ満足できる一戸建てを建てられることが多いようです。

新築一戸建てを建てる前に予算を確認

新築一戸建てを建てるには、本体工事費用の他、付帯工事費用と諸費用がかかります。両者だけで総費用の3割程度を占めることがあるので、家を建てる前に何にどれくらいの費用がかかるか押さえておくことが重要です。紹介した情報を参考に、資金計画を立ててみてはいかがでしょうか。


宅地建物取引士
住宅ローンアドバイザー
黒田 優二(くろだ ゆうじ)