戸建てにかかる年間コストってどのくらい?維持費や内訳は?節約のポイントは?

戸建て住宅の年間維持費は40〜70万円程度必要と言われています。

戸建て住宅の維持費の内訳にはどのようなものがあるかご存じでしょうか。

本記事では、戸建て住宅に必要な年間コスト、少しでも安く抑えるためにどのようなことが必要かについて解説します。

これからマイホームを建築予定の方の参考になれば幸いです。

主な維持費内訳

マイホームに必要な維持費を解説します。

大きく分けて「税金」「修繕費用」「各種保険」「その他」に分類されます。建物によって細かい費用感の内訳は異なりますが、年間に必要な項目はどの住宅も同じです。

まずは4つの項目と、それぞれにかかる費用感についてそれぞれ解説していきましょう。

マイホームにかかる税金

マイホームにかかる税金についての解説です。マイホームでは、「固定資産税」、「都市計画税」の2種類の税金がかかります。それぞれについて解説します。

固定資産税

固定資産税とは、毎年1月1日の時点で、土地所有者に課せられる税金をあらわします。

固定資産税は地方税のため、税率は各自治体によって定められ、固定資産税は以下の計算方法で求められます。

「固定資産税評価額×税率(1.4)」

ここで注意すべき点は、税率と評価額です。一般的には1.4%と設定しているところが多くありますが、場合によっては違う税率を設定している自治体もあります。

固定資産税の税率を事前に調べておきましょう。

固定資産税評価額は、不動産の評価額によって決まります。

土地によって微妙に金額が異なりますが、一般的には次の目安で計算されます。

・土地時価の60〜70%

・建物は建築費の50〜70%

不動産の評価額がどの程度になるか分からない場合は、路線価などを調べるか、税理士などの専門家に調査してもらうことをおすすめします。

都市計画税

都市計画税は、都市計画事業や土地の区画整理事業に必要な費用を充てるために使われる目的税です。

都市計画税も固定資産税と同様に計算方法が定められています。

計算方法は以下の通りです。

「課税標準額×税率(0.3%)」

都市計画税は、都市計画区域内の住宅に課される税金のため、郊外にマイホームを建てる場合は税金がかからないこともあります。

税金がかかるかどうかを知りたい方は、「都市計画税 自治体名」でお住まいの地域の都市計画税の有無を確かめてください。

修繕費用を確保する

マイホームの費用の中でも最も維持費が高いのが、リフォームなどに使用する修繕費です。

同じ家に長く住んでいると、外壁や内装が傷み定期的な修繕が必要です。

修繕費用は家の大きさ、規模感によって大きく異なりますが「600〜800万」程度必要になります。

あくまで一般的なものですが、修繕費用に必要なものは以下の通りです。

修繕項目 費用
外壁塗装 130〜150
屋根塗装 100〜130
フローリング張り替え 1畳あたり2〜5万
水回り 100〜150
シロアリ防除 20〜30
給水管 50

修繕費用の特に最も高くなるのは、「外壁・屋根塗装」です。

外壁の塗装は5〜10年に1度のペースで必要になるため、維持費として定期的に積み立てて資金を確保しておきましょう。

水回りやフローリングなども、定期的に修繕の必要があります。

外壁工事とあわせて資金を確保しておくことをおすすめします。

保険費用

マイホームを建てる際に加入するものは、地震保険と火災保険です。

2つの保険に加入することで、地震、台風、火事、水害などさまざまな被害に遭遇しても、安心して暮らすことができます。

保険費用は会社・建物の構造や補償対象、保険期間によって異なりますが、1ヶ月あたり1.5〜2万程度必要です。

その他にかかる維持費用

その他には、自宅にウッドデッキなどを庭に設置している場合はウッドデッキの修繕も必要です。修繕費用は異なりますが、10〜50万円程度必要になります。

水道・光熱費は、世帯人数によって異なりますが、4人家族であれば1ヶ月あたり「23,447円」程度必要で、年間に換算すると26〜30万程度になります。

家庭によって電気・水道の使い方が異なりますが、光熱費がいくらくらい必要になるのかも覚えておきましょう。

コストを少しでも安くおさえる方法

マイホームに維持費がかかることが分かっていても、できれば少しでも安く抑えたい…。

マイホームの維持費を少しでも安く抑えるためには、どのようなことが必要なのでしょうか。

維持費を少しでも安く抑えるために何ができるのかについてまとめました。

固定資産税の控除方法の検討

まずは節税の検討です。

固定資産税は、さまざまな控除や制度を利用することで、節税することが可能です。

新築のマイホームで活用できる控除事例の一部を解説します。

住宅用地の特例

固定資産税は、土地と建物にそれぞれ税金が課されます。土地の場合、住宅用地として使う場合、200平方メートル以下なら6分の1、200平方メートル超であれば3分の1が固定資産税額になります。

バリアフリー改修工事をおこなった際の軽減

バリアフリー改修工事をおこなった場合、固定資産額が翌年だけ100m2相当に限り3分の1まで減税されるという制度があります。リフォームをする際、バリアフリー工事を行う場合は費用が軽減される可能性があるので検討してください。

わからなければ税理士に相談を

上記に紹介した節税はあくまで、固定資産税を抑える手法の1つです。

紹介した以外にも、有効な施策があります。

さらに節税をしたい方は、プロに相談することをおすすめします。

保険内容の見直しをおこなう

維持費を見直すための手段として、保険の見直しがあります。

保険の見直しは、手軽にできる節約方法です。

保険を少しでも安く抑えるために必要なポイントは次の5つです。

・不要な補償を外す

・契約期間を延長する

・複数の会社の内容を比較する

・免責金額を大きくする

・独自の割引制度を利用する

何も考えずに不動産会社に勧められた保険を契約してしまうと、無駄な補償をつけてしまう恐れがあるので注意が必要です。

加入予定の保険が本当に適正なものかを細かく確認することをおすすめします。

https://kasai.insweb.co.jp/fire-insurance-yasuku/

修繕工事は定期的におこなう

修繕費用を少しでも安く抑えるためにできることは、早めの点検です。

1年〜2年に一度点検を業者に依頼し、気になる箇所があればすぐに修繕するように心がけましょう。

外壁は10年以上放置していると、大規模修繕をおこなう必要があります。大規模修繕を行う場合、想定していた費用よりも高くなることもあります。長期間放置しないようにしてください。

外壁だけでなく、芝、ウッドデッキなど素人では判断ではできない箇所も、専門家に診断してもらうようにしてください。

リフォームを一括で依頼できる業者を探す

リフォームを行う際は、外構、内装を全て一括で引き受ける業者に依頼をしてください。1社に集約して依頼をすることで、修繕費用を抑えることができます。

業者を選ぶ際には、1社だけにお願いをするのではなく、相見積もりをおこない想定している費用で対応できる業者を選びましょう。

建てる前に維持費を想定しておくことが大切

本記事で紹介した維持費は、あくまで一般的に言われているものです。

建てる家の仕様や広さによっては、本記事で紹介した費用以上にコストがかかる恐れがあります。

大切なことは、マイホームを建てる前に、維持費がどの程度必要なのか、あらかじめ把握しておくことが大切です。

まとめ

マイホームは、建築前だけでなく建築後にもさまざまな費用が必要になります。建てる前から年間の維持費を想定しておくと、維持費に困ることなく安心して生活を送ることができるでしょう。

マイホームを建てることがゴールではありません。長きにわたって生活していくことを想定したコストを把握してください。