環境にやさしい省エネエコ住宅を建てよう!減税制度について徹底解説!

一生に一度の大きな買い物である住宅を購入するときは、本当に悩んでしまいますよね。

家ができてから嫌だと思っても時すでに遅し、簡単に住み替えるわけにはいきません。どんな家にするのかは人それぞれ思いがあると思いますが、検討する1つの要素としてエコ住宅を視野に入れられることをおすすめします。エコ住宅では、昨今叫ばれている地球環境の改善にも大きく寄与することはもちろんのこと、補助金や減税制度も用意されていますのでお得に家を建てることができるのです。

ここでは、環境にやさしい省エネエコ住宅とそれらに起因する補助金や減税制度についてご説明したいと思います。


エコ住宅とは

エコ住宅とは、いったい何がエコであってどのようなものなのでしょうか。

エコ住宅では、断熱性をはじめとした家そのものの性能を向上させて冷暖房などを使用したときの消費エネルギーを物理的に抑制することができる住宅のこと指しています。

一般的には、壁・屋根・窓・床などに対して断熱材を採用します。また、断熱性及び気密性の高い扉及び窓も採用しています。断熱性及び機密性の高い素材を採用することによって、夏季においては屋外の熱を帯びた空気が室内に侵入してくるのを抑制し、冬季においては室内の温かな空気が屋外へと放出することを抑制するため、エアコンなどの冷暖房設備の使用頻度を少なくしたとしても快適に室内で過ごせるのです。

エアコンなどの冷暖房設備の使用頻度を少なくすることによって、二酸化炭素の排出量が削減できますし、光熱費である電気代もあまり支出しないで良くなるため家計に対しても大きなメリットがあるのがエコ住宅なのです。



エコ住宅の種類について

エコ住宅と一言で表現しても、その種類は細かく分類することができます。

ここからは、細かく分類されたエコ住宅についてご説明したいと思います。

  • 長期優良住宅

長期優良住宅とは、長期間において安全及び快適に住み続けられるための対策が実施されている住宅を指します。国が定めた基準をクリアして審査に突破することによって長期優良住宅として認定されることができるのです。

長期優良住宅では、その大きな特徴として普通の住宅と比較すると地震に極めて強い耐震性・環境に配慮した省エネ対策・将来における老後を見越した生活を想定したバリアフリーなど、長期間住み続けることを視野に入れた住宅なのです。

  • 認定低炭素住宅

認定低炭素住宅とは、二酸化炭素の排出量を可能な限り抑制することを前提として建築された住宅です。

認定低炭素住宅に認定されるための条件としては、必須項目及び選択項目の2種類があります。

必須項目は、必ず達成しなければならない評価項目となっており、外皮の熱性能が一定基準以上であり且つ一次エネルギーの消費量が省エネ法で定められている基準値より10%以上削減していなければならないのです。

選択項目は、既に決められている8項目のうち、2つ以上クリアすることを条件付けされた評価項目です。8項目には、節水可能な機器を設置することや、太陽光発電システムを設置することなどが含まれています。

  • ZEH

ZEH(ゼッチ)とは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略です。

省エネによってエネルギーの消費を抑制し、太陽光発電などを利用することによって新規エネルギーを創出することで、年間の生活に必要なエネルギー消費量をプラスマイナスし結果的にゼロにすることを思想とした住宅です。

具体的な省エネ対策として挙げられるのは、断熱材の活用・気密性の高い高性能な窓を採用することによる断熱性向上・冷暖房使用量の抑制などが挙げられます。また、家で使用するエネルギーを最適化するHEMS(ヘムス)という管理システムを導入することも極めて有効であるとされています。

  • LCCМ住宅

LCCMとは「ライフ・サイクル・カーボン・マイナス」の略です。

上述したZEHでは、家に居住しているあいだの生活に必要なエネルギー消費量をプラスマイナスすることによって結果的にゼロにするという思想ですが、LCCМ住宅ではその思想に追加して家を建設するときや廃棄するときも含めて考慮するのです。住宅を建てるときから取り壊すまでのトータル的なライフサイクルを通して二酸化炭素の排出を抑制し、CO2の収支をマイナスにすることを目標とした極めて優れた住宅となっています。

減税制度について

エコ住宅がどれだけ優れた住宅であるのかは上述したとおりです。

極めて優れた住宅であるからこそ、日本政府としてもエコ住宅の建設については積極的に後押ししている背景があります。住宅建築を検討しているオーナーに対して、少しでも積極的にエコ住宅を採用してもらうための施策として、様々な減税制度が策定されています。

ここからは、それら減税制度についてご説明したいと思います。

  1. 地域型住宅グリーン化事業

地域型住宅グリーン化事業とは、長期優良住宅などの省エネ性能及び耐久性が極めて高い住宅の新築もしくは長期優良住宅と同等品以上となるようにする改修工事などを施工するときに配布される補助金です。

なお、この補助金はあらかじめ国に採択された施工事業者グループで施工される住宅のみが対象となっているため、どこの施工業者が対象になっているのか事前に確認するようにしてください。

  1. 低炭素住宅に対する所得税軽減

低炭素住宅を建築することによって所得税軽減の恩恵を受けることができます。これは新築のみに限定されるのですが、認定炭素住宅を建築して一定条件をクリアすることによって所得税を控除してくれる制度となっています。

一般的な住宅においても、住宅ローンに対して効果を発揮する所得税減税措置がありますが、低炭素住宅においては、所得税減税措置の最大控除額が増額します。

所得税控除を受けるには、住宅ローンの返済期間が10年以上・床面積が50㎡以上・合計所得金額が合計で3,000万円以下とならなければならないといった諸条件をクリアしている人が対象となります。

まとめ


ここまで、環境にやさしい省エネエコ住宅とそれらに起因する補助金や減税制度についてご説明をさせて頂きました。

省エネエコ住宅を建築することによって、様々な優遇措置が受けられるためお得に住宅を建築できることはご理解いただけたと思います。

これから省エネエコ住宅の建築を検討される方にとって、少しでもこの記事がお役に立てたのであれば幸いです。