住宅の耐震性能について詳しく解説！

日本の地震事情とは

地震大国日本と言われるほど、日本では地震が多発しています。そのような背景がありますので、住宅の耐震性はとても重要であると言えるでしょう。

このように、阪神大震災等クラスの地震が近年で発生する可能性が極めて高いことからも、耐震の重要性が伺えます。

耐震等級について

住宅に対する耐震性能をどのように確認すれば良いのか分からない人の方が多いのではないでしょうか。仮に、住宅メーカーより「何となく大丈夫！」みたいな説明を受けても全く安心することはできませんよね。何かしらのエビテンスに基づいて、定性的に耐震性能を示してもらうことが重要です。

一義的に定性的に示される指標として、「耐震等級」という基準があります。

耐震等級とは、地震に対する建物の強度を示す指標のことです。住宅の性能表示制度を定める「品確法」に沿って定義づけられているものであり、建物の耐震性能によってランクが3段階に分かれています。その数字が大きければ大きいほど、建物の耐震性能が高いため地震に対する耐久性が高いと言えるのです。

免震・制震という概念もありますが、こちらは耐震とは違う方向からアプローチして建物を地震から守るためのものです。

免震は、建物に入る地震の揺れ幅を軽減することにより家の中と建物そのものの安全性を図ります。そのことから、免震とは地震の揺れが建物に伝わりにくい構造を指していると言えるでしょう。

また、制震は建物内部にダンパーなどの「制震部材」を組み込み地震の揺れを吸収する仕組みとなっています。

建物の耐震性に影響する主な要素として、建物の耐震性を計算するうえで大きく影響するものが大きく分けて３つあります。

1つ目は「建物の重さ」。建物そのものや屋根が軽ければ軽いほど、建物が地震の揺れに対しての振幅が小さくなります。

2つ目は「耐力壁」。これは、地震や風などで生じる横からの力に抵抗できる壁のことで、耐力壁が多ければ多いほど耐震性に優れていることになります。建物の一部や全体が、地震力の作用で崩壊しそうになる場合、各階の柱や耐力壁や筋かいをどのように配置するかで、水平方向の耐力（保有水平耐力）が決まります。

3つ目は、「耐力壁や耐震金物の配置場所」です。例え耐力壁や耐震金物を使用していても、その効力を発揮できる場所にバランスよく配置されていなければ、適切な効果は発揮されません。建物の隅角部分に耐力壁を配置したり、上下階の耐力壁の位置を合わせたりするなどの工夫が必要です。

このように、上記については耐震に関する基礎知識としてご認識いただければと思います。

それでは、ここからは具体時に耐震等級の中身をご説明したいと思います。

• 耐震等級１

耐震等級1は、建築基準法で定められた建物に備わっているべき最低限の耐震性能を満たしていることを示すもので、震度6強から7に相当する数百年に一度起こる大地震に耐えうる強度を持つよう構造設計されています。

耐震等級1であれば、震度5程度の数十年に一度の頻度で発生する地震に際しては、建物への損傷は防げるとされています。ここで定義づけされている「震度」に振れ幅があり、震度という値そのものが地震の被害状況から定められるためです。直下型等、実際に生じた地震の性質によって震度も変動するためひとつの目安として考慮して頂ければと思います。

• 耐震等級２

耐震等級2は、上述した耐震等級1の1.25倍の倍率の耐震強度があることを示しています。

発災時に避難場所として指定される学校や病院・警察などの公共施設は耐震等級2以上の強度を持つことが必須として定められています。

• 耐震等級３

耐震等級3は、耐震等級1の1.5倍の耐震強度があることを示しています。住宅性能表示制度で定められた耐震性の中でも最も高いレベルであり、発災時の救護活動・災害復興の拠点となる消防署・警察署などにおいては、多数の施設が耐震等級3で建設されています。